4月18日（土）にニッポン放送で特別番組『いま、音楽にできること』が放送された。
新型コロナウイルスで大きな影響を受けたエンタメ・音楽業界。この3時間の特番では、エンタメ・音楽業界の主要3団体のトップが今の現状について語り合ったほか、第一線で活躍するアーティストたちが、それぞれの立場から考える「いま、音楽にできること」を発信した。
新型コロナウイルスの影響で、大型コンサートから小規模のライブハウスをはじめ、数多くのエンターテインメントに関わる分野が営業休止にせざるを得ない現状を受け、エンタメ・音楽業界を支える3つの団体から、一般社団法人日本音楽事業者協会会長・堀義貴氏（写真中央）、一般社団法人日本音楽制作者連盟理事長・野村達矢氏（写真左）、一般社団法人コンサートプロモーターズ協会会長・中西健夫氏（写真右）がスタジオに登場。番組は3人の鼎談で始まった。
新型コロナウイルスの自粛要請を受けて、堀氏は「ドラマの収録も止まって、バラエティも出演者を減らし、ロケもできない。ほとんどのタレントの仕事が減少している」とし、さらにスポーツとエンタメ業界合わせて3300億円の損失を受けていることを受け、野村氏は「一つの業界が吹っ飛んでいる数字」と語った。
また、「これだけ人の動きを止めている産業はない」と話した中西氏は、2月26日の政府からの自粛要請は大きなターニングポイントだったとし、「“不要不急”という言葉に我々のジャンルが入れられたことに傷ついたが、人の命に関わるため、延期はせざるを得ないと苦渋の選択だった。しかし、ここまで長引くとは思わなかった」と、出口の見えない戦いとの認識を明かした。
堀氏は「ネットでの反応のなかには、生きるためにエンタメはいらないという意見があり一番傷ついた。世の中の人に自分たちの仕事がいらないんだと言われたようでとてもショックだった」と率直な気持ちを語った。
その後、ライブが“不要不急”の扱いを受けたことが『悔しい』というリスナーからのメールが紹介された。そのリスナーに深く共感した堀氏は、「（ライブが）必要な人もいることも想像してほしい」と訴え、野村氏は「生きるための“衣食住”としてだけでなく、生きがいを感じるきっかけ、生きる糧になっている」とし、“精神的な健康”を支えているという面でも大きな役割を果たしているはずだと語った。
また、中西氏は、「東京ドームでライブをすれば、そこに関わる会社は30社以上ある、大きいフェスなら100社以上。そこにまつわる方々の雇用も含めて支えている」とし、「どれだけ多くの人々が関わっているか」を伝えていきたいと語った。
野村氏は「コロナウイルスは一人一人が気をつければ、感染拡大は防げること」を訴えるため、『#春は必ず来る』というハッシュタグでの発信を始めた。多くの人に浸透し、エンターテイメントがやれる使命、エンタメは強い力を持っていることが証明されたと思う」と話した。
また、中西氏は今後について、「アーティストは個人でSNSの活動を通して音楽を発信することはできるが、ライブに関わる音響・照明・美術といったスタッフは関われない。そこを守るスキームを考えないと、再開したときに人がいなくなってしまう可能性がある。まずは自分たちがやれることをやっていきたい」と力強く話した。
最後に、堀氏はコロナウイルスそのものの恐ろしさを訴え、「今は生きることが先だと思う。このウィルスは人を追い込む。今は、ミュージシャンがなんとしてでも生き延びて、人々がほんわかするものを流さなければいけない」とし、「今できることは“生き残ること”。それをサポートするのが“音楽”」と強調し、3人の鼎談は終了した。
3人の鼎談のあとは、サカナクションの山口一郎（写真右から二番目）が登場。アーティストの視点からいま感じていること、音楽業界への提言など、3団体のトップと語り合った。
MISIAと及川光博はテレワークにて出演し、今の現状を語った。Little Glee Monsterは中継にて歌声を届けた。
番組のハッシュタグ『#いま音楽にできること』には、賛否を含めて積極的な意見が投稿され、番組でも随時紹介された。
なお、今回の番組では、スタジオが“三密”にならぬよう、感染症対策が施されたスタジオにて出演者同士の距離や換気などしっかりと対応した上で、テレワーク出演や中継出演なども行ない、実施された。
今回の特別番組『いま、音楽にできること』は、radikoのタイムフリー機能にて1週間後まで聴くことができる。
